会社情報
健康経営の取り組み
太陽工機は、「社員の健康は企業の持続的成長の基盤である」という理念のもと、健康経営を経営戦略の柱の一つと位置づけています。経営トップのリーダーシップのもと、社員一人ひとりが心身ともに健康で活き活きと働ける職場環境の実現を目指し、組織的・継続的に健康経営を推進しています。
太陽工機 健康経営宣言
当社は、「従業員の健康は企業の持続的成長の基盤である」という考えのもと、従業員一人ひとりが心身ともに健康で、活き活きと働ける職場環境の実現を経営の最重要課題と位置づけています。
従業員とその家族の健康保持・増進に積極的に取り組み、健康経営を通じて企業価値の向上と社会への貢献を目指すことをここに宣言します。
代表取締役社長渡辺 剛
推進体制
当社では、代表取締役社長を健康経営推進責任者に任命し、経営トップ主導で健康経営を推進しています。定期的に健康経営推進委員会を開催し、施策の進捗管理と改善を継続的に行っています。
健康経営戦略マップ
当社が取り組む健康経営施策と、その先に目指す経営課題の解決とのつながりを「健康経営戦略マップ」として整理しています。各施策についてPDCAサイクルを回すことで、健康経営の質を継続的に高めるとともに、企業の持続的成長を図ります。
健康経営の目標と実績
当社では、健康経営の成果を客観的に測定・評価するため、以下のKGI（最終目標指標）とKPI（重要業績評価指標）を設定し、この達成に向けて取り組みを進めています。
健康経営の目標、そのKGI実績・目標値
| KGI | 2025/08 | 2026/08 | 2030目標 | 測定方法 |
|---|---|---|---|---|
| 心身ともに健康であること | ||||
| 主観的健康感 | 72.2% | 70.2% | 74%以上 | 4段階の「健康」または「まあ健康」の合計割合 |
| 高ストレス者判定割合 | 15.4% | 15.1% | 14%未満 | ストレスチェック57項目版（職業性ストレス簡易調査票）に基づく |
| アブセンティーズム | 2.9 | 2.4 | 2.0日以下（100営業日あたり） | 過去4週間の回答者合計欠勤日数をのべ100労働日数に換算（WHO-HPQ,B5aに準拠） |
| いきいきと、パフォーマンス高く、仕事に取り組めること | ||||
| 仕事の満足度 | 63.3% | 62.9% | 67%以上 | ストレスチェック57項目版（職業性ストレス簡易調査票）に基づく |
| ワークエンゲイジメント | 3.1 | 2.9 | 3.3以上 | Utrecht Work Engagement Scale（Ultra-short version） |
| プレゼンティーズム | 19.2 | 19.9 | 17%未満 | 100-（Single Item Presenteeism Question（東大式）に対する回答） |
| 心身の健康を大切にし尊重される職場文化であること | ||||
| 職場のソーシャルキャピタル | 30.0 | 29.8 | 31点以上 | Workplace Social Capital。Kouvonenらが開発した8項目からなる調査票の日本語版（高尾版）を使用。40点満点で高得点ほどWSCが高いと判定 |
| 職場の心理的安全性 | 25.8 | 25.8 | 27点以上 | Team Psychological Safety。Edmondsonが提唱した7問、35点満点の調査票。得点が高いほど心理的安全性が高いと評価 |
| 上司の支援 | 8.1 | 8.3 | 8.7点以上 | ストレスチェック57項目版（職業性ストレス簡易調査票）に基づく。「上司の支援」3問12点満点を得点が高いほど上司の支援が充実と評価するよう集計 |
| 健康経営度サーベイ回答者割合 | 83.6% | 86.3% | 95%以上 | |
健康投資効果関連KPIの実績・目標値
| KPI | 2023 | 2024 | 2025 | 2030目標 |
|---|---|---|---|---|
| ワークライフバランス推進関係指標 | ||||
| 12時間勤務間インターバル遵守率 | 64.7% | 96.6% | 98.8% | 99%以上 |
| 有給休暇取得平均日数 | 17.0 | 21.1 | 22.1 | 20日 |
| 男性従業員の育児休業取得率 | 76.9% | 123.1% | 90.0% | 100% |
| 男性従業員の育児休業取得日数 | 32.8 | 55.1 | 52.9 | 50日以上 |
| 年間総労働時間 | 2,158 | 2,060 | 2,054 | 2,050時間 |
| 健康診断・健康管理関連指標 | ||||
| 定期健康診断受診率 | 100.0 | 100.0 | 100.0 | 100% |
| 二次健診の受診率（法定項目・会社指定項目） | 19.3% | － | 45.0% | － |
| 二次健診の受診率（産業医が特に受診が必要と判断した者） | 100.0% | － | 85.2% | 100% |
| 特定保健指導（積極的支援・動機付け支援）該当率 | 23.4% | 36.0% | 34.8% | － |
| 特定保健指導（積極的支援・動機付け支援）実施率 | 36.0% | 2.2% | 96.7% | 95%以上 |
| 保健指導（40歳未満）該当率 | － | － | 18.9% | － |
| 保健指導（40歳未満）実施率 | － | － | 95.8% | 95%以上 |
| インフルエンザ予防接種参加率 | 93.7% | 82.2% | 83.0% | 90％以上 |
| 生活習慣関連指標 | ||||
| 普通体重（18.5≦BMI＜25）の者 | 69.5% | 69.7% | 67.5% | 65%以上 |
| 高血圧のうちのコントロール率 | 47.4% | 50.0% | 60.9% | 65%以上 |
| 現在、たばこを習慣的に吸っている | 25.7% | 26.4% | 29.3% | 25%未満 |
| 1回30分以上の軽く汗をかく運動を週2回以上、1年以上実施 | 18.6% | 16.2% | 22.6% | 25%以上 |
| 日常生活で歩行または同等の身体活動を1日1時間以上実施 | 30.2% | 35.1% | 37.4% | 40%以上 |
| 飲酒習慣（生活習慣病のリスクを高める飲酒者割合） | 13.6% | 7.9% | 8.0% | 7%未満 |
| メンタルヘルス・ストレス対策関連指標 | ||||
| ストレスチェック質問票回答者割合 合計 | 88.7% | 89.4% | 85.0% | 99.5%以上 |
| 総合健康リスク値 男性（ストレスチェックの計算式に基づく） | 108 | 101 | 97 | 95以下 |
| 総合健康リスク値 女性（ストレスチェックの計算式に基づく） | 85 | 91 | 92 | 95以下 |
| メンタル不調による休業時間割合 | 0.23% | 0.26% | 0.29% | |
| その他の指標 | ||||
| ヘルスリテラシー* | － | － | 3.4 | 3.5以上 |
| 男性（人数：平均年齢） | 256 : 37.2 | 274 : 37.4 | 286 : 37.9 | |
| 女性（人数：平均年齢） | 26 : 35.0 | 27 : 35.7 | 34 : 34.5 | |
*2025年度より従業員向け健康経営度サーベイにおいて計測開始。
Communicative and Critical Health Literacy Scale（Ishikawa,
2008）に基づく5項目5段階評価（1～5）
ワークライフバランス向上の推進
勤務間インターバルの確保、年次有給休暇取得促進、男性育児休業取得の推進などを通してワークライフバランスの向上を図っています。
特に、睡眠時間やプライベートな時間の確保は、疲労回復・集中力維持・メンタルヘルス対策の基盤です。また、趣味や家族との時間、自己啓発・学習などの機会を充実させることは、社員一人ひとりの心身の健康やモチベーション向上にもつながります。
本制度により、十分な休息時間を確保するとともに、社員が仕事と私生活を両立し、より充実した生活を送ることのできる環境づくりを推進しています。
- 勤務間
インターバル制度 - 年次有給休暇の
取得促進 - 年間総労働時間の
適正管理 - 男性育児休業の
取得推進 - フレックスタイム制度
（コアタイム制）
1.勤務間インターバル制度
社員の十分な休息時間を確保し、心身の健康維持と生産性向上を両立するため、「勤務間インターバル制度」を導入しています。
制度概要
- 終業時刻から翌日の始業時刻まで、最低12時間以上の休息時間を確保
- やむを得ず12時間を確保できない場合は、翌日の始業時刻を繰り下げ
- 勤怠システムによる自動アラート機能、入退場ゲートでの電子的制御により遵守状況をモニタリング
取り組みの成果
2019年9月より12時間の勤務間インターバル制度を導入しました。
2023年4月より抜本的なシステム管理や遵守意識の改善に取り組み、2024年以降、年間を通して95%以上の遵守率を維持しています。
2.年次有給休暇の取得促進
社員のワークライフバランス実現と心身のリフレッシュのため、年次有給休暇の計画的な取得を全社で推進しています。
主な取り組み
- 年間取得計画の策定と定期的なフォローアップ
- 有給休暇取得状況の見える化と管理職への定期報告
- 取得率の低い社員への個別フォロー
取り組みの成果
2024年以降、年間有給休暇取得日数を20日以上とすることを全社目標とし、これを達成しています。
※集計対象：日本国内勤務かつ年間を通して在籍した正社員
3.年間総労働時間の適正管理
社員の心身の健康維持と生産性向上の両立を目的として、年間総労働時間の目標値を設定し、定期的なモニタリングを実施しています。過度な長時間労働の防止と適切な働き方の実現に向けて、労働時間の管理・改善に取り組んでいます。
主な取り組み
- 在社時間の制限（原則として始業から最長12時間以内に業務終了）
- リアルタイムでの月間・年間総労働時間の見える化、管理職への定期報告
- 業務効率化ツールの導入（RPA、業務自動化）
取り組みの成果
年間の総労働時間は一人あたり平均2,050時間を目標として削減に取り組んでいます。
※集計対象：正社員・契約社員。ただし短時間勤務等の者を除く
4.男性育児休業の取得推進
性別を問わず、育児と仕事を両立できる職場環境の実現を目指し、男性社員の育児休業取得を積極的に推進しています。管理職・役職者の育児休業取得者も多く、管理者層から率先して取得を行うことで全社的に取得しやすい雰囲気の醸成を図っています。
主な取り組み
- 定期的な育児休業取得説明会の開催
- 育児休業取得中の収支を個人別にシミュレーション
- 育児休業の一部を有給化
取り組みの成果
2023年以降、配偶者が出産した男性従業員※1は全員が育児休業を取得することを目標としており、実際に2025年度までの対象者は全員が育児休業を取得しています。
本グラフでは取得率100%を下回る年度がありますが、これは当該年度内に配偶者が出産し、その翌年に育児休業を取得しているケースがあるためです※2。
※1 当社規程上育児休業の取得対象である場合に限る
※2 算出基準：育児・介護休業法に基づく。年度内に育休を取得した男性従業員/年度内に配偶者が出産した男性従業員の人数（日本国内勤務者のみ）
5.フレックスタイム制度（コアタイム制）
社員の多様な働き方を支援しながら、チームでの協働も円滑に行えるよう、コアタイムを設定したフレックスタイム制度を導入しています。
制度概要
| フレキシブルタイム | 6時～10時、15時～22時 |
|---|---|
| コアタイム | 10時～15時（この時間帯は原則出勤） |
| 清算期間 | 1ヶ月 |
ヘルスリテラシーの向上
社員が自らの健康について正しく理解し、主体的に健康づくりに取り組めるよう、ヘルスリテラシー（健康に関する情報を理解し、活用する力）の向上を支援しています。健康情報の発信、管理職向け研修、eラーニング等を通じて、社員一人ひとりの健康意識を高め、日常生活における健康行動の実践につなげています。
- 健康情報
ホームページ - 管理職向け
ウェビナー - 社員向け
健康eラーニング - 健康読書
1.健康情報ホームページ
社員のヘルスリテラシー向上を目的として、社内専用の「健康情報ホームページ」を運営しています。
掲載コンテンツ
- 健康に関する最新情報の提供
- 生活習慣病予防のための食事・運動・睡眠のヒント
- メンタルヘルスに関するセルフケア情報
- 社内健康イベントの案内と報告
- 健康診断・保健指導に関する案内
- 各種相談窓口の紹介
2.管理職向け健康マネジメント研修
部下の健康管理は管理職の重要な役割です。ラインケアの強化を目的として、管理職を対象とした健康マネジメント研修（ウェビナー形式）を開催しています。
主なコンテンツ
- 職場のストレス対策とラインケア
- 管理職自身のストレス対策
- 職場における女性の健康支援
- 脳科学に基づくマネジメント手法
3.社員向け健康eラーニング
全社員が健康について学べる環境を整備するため、健康増進・セルフケアに関するeラーニングコンテンツを提供しています。
主なコンテンツ
- 生活習慣病予防（食事・運動・禁煙）
- 女性特有の健康課題
- メンタルヘルス・セルフケア
- がん予防と早期発見の重要性
- 睡眠の質を高める方法
- 正しい姿勢とVDT作業対策
4.健康読書
社員が自発的に健康知識を深められるよう、社内カフェコーナーに健康に関する書籍を設置し、自由に閲覧できるようにしています。
質の高い健康診断の推進
「病気の早期発見・早期治療」と「自分の健康状態を知り、自ら管理する」ことを目的として、法定健診を超えた質の高い健康診断を推進しています。充実した検査項目による人間ドックの実施、健診データの経年管理、リスクの高い社員への専門的な保健指導など、社員の健康を多角的にサポートする体制を整えています。
- 充実した
人間ドック - 健診データの
経年管理システム - 保健指導
- 任意参加の
健康診断イベント
1.充実した人間ドック
疾病の早期発見・早期治療を実現するため、法定健診項目に加え、会社独自の指定検査項目を充実させた人間ドックを実施しています。原則として全社員が就業時間中にこの人間ドックを受診しています。費用は全額負担です（オプション項目のみ任意の自己負担部分あり）。
2.健診データの経年管理システム
社員自身が健康状態の推移を把握し、健康管理に主体的に取り組めるよう、人間ドック・健康診断の受診データを経年比較できるシステムを導入しています。
PC・スマートフォンからいつでもアクセス可能にし自分の健診データをより身近にするとともに自分の健康は自分で守るという意識の醸成を支援しています。
3.保健指導（RIZAP委託）
人間ドックの結果、生活習慣病のリスクが高いと判定された社員に対し、RIZAP株式会社の専門プログラムを活用した特定保健指導を実施しています。法定の特定保健指導対象者である40歳以上の社員だけでなく、将来的な健康リスクの低減と生活習慣改善の早期定着を目的として、若年層についても対象を拡大しています。
プログラムでは、専属トレーナーによる個別サポートのほか、管理栄養士による食事改善アドバイス、無理のない運動習慣の定着支援、定期的な面談による健康状態の確認やモチベーション維持支援を実施しています。社員一人ひとりの行動変容を促し、生活習慣病の予防と健康増進につなげています。
4.任意参加の健康診断イベント
2026年には明治安田生命提供の「QOL健診」を実施し、法定健康診断では把握しにくい野菜摂取量、生活習慣、運動機能、口腔機能等を測定することで、社員の健康意識向上と行動変容を促進しました。測定結果はその場でフィードバックされ、生活習慣改善や運動習慣定着のきっかけづくりに活用しています。
健康づくり支援
社員の健康増進を「会社全体で支援する」という考えのもと、運動・食事・禁煙など日常生活における健康づくりをサポートする様々な制度・環境を整備しています。クラブ活動や運動教室による運動機会の提供、社員食堂での健康的な食事の提供、卒煙支援、感染症予防、そして気軽に相談できる健康相談窓口の設置など、多面的なアプローチで社員の健康を支えています。
- クラブ活動支援制度
- 運動教室（ヨガ・ピラティス等）
- 社員食堂
- 卒煙支援
- インフルエンザ予防接種無償化 /
予防接種・罹患時特別休暇 - 健康相談窓口の設置
1.クラブ活動支援制度
社員の健康増進と社内コミュニケーションの活性化を目的として、クラブ活動を奨励しています。野球部、フットサル部、ゴルフ部、バスケットボール部、写真部などが活動し、部署や年齢を超えた交流の場として、多くの社員が活用しています。
2.運動教室（ヨガ・ピラティス等）
社員が気軽に運動習慣を身につけられるよう、専門インストラクターによる運動教室を定期的に開催しています。運動習慣のきっかけづくりとして好評です。
3.社員食堂の健康メニュー
社員の健康的な食生活をサポートするため、栄養バランスに配慮したメニューを提供する社員食堂を運営しています。昼食は全社員無料、夕食も300円で利用できます。
昼食のメニューは常時7種類から選択でき、いずれも管理栄養士監修のバランスメニューです。
4.卒煙（禁煙）支援プログラム
太陽工機では、お客様専用の隔離された喫煙所を除き敷地内を全面禁煙としています。
社員の卒煙を支援する目的で、禁煙外来を受診した費用の補助を行っています。
5.インフルエンザ予防接種の無償化 / 予防接種・罹患時特別休暇
社員および職場全体の感染症予防のため、インフルエンザ予防接種を無償で実施しています（毎年10月および1月の合計2回実施）。
また、社員またはその両親のワクチン接種および副反応による体調不良時には有給の特別休暇を取得できます。さらに、インフルエンザ・新型コロナウイルス等に罹患し職場での集団感染を防ぐ目的で出社を控えるよう医師の診断があった場合には、当該期間を有給の特別休暇とすることができます。
こうした制度を通して、まずは感染症の罹患を防止し、もし罹患した場合にも安心して休暇をとれる制度を整えています。
6.健康相談窓口の設置
社員が身体的・精神的な健康課題について気軽に相談できるよう、複数の相談窓口を設置しています。
社内相談窓口
- 健康管理室：平日9時～17時（電話・メール・面談）
- 人事部：平日9時～17時（電話・メール・面談）
外部相談窓口（EAP）
- 24時間電話相談対応、メール対応も可
- カウンセリングは対面、オンラインいずれも対応
- 本人だけでなく家族も利用可能
- その他セカンドオピニオンの相談や適切な専門医を探す依頼も可
コミュニケーション推進
職場における良好な人間関係やコミュニケーションは、社員のメンタルヘルスや働きがいに大きく影響します。太陽工機では、部署や年齢を超えた社員同士の交流機会を積極的に創出し、風通しの良い職場環境づくりを推進しています。懇親会費の補助や各種社内イベントの開催を通じて、職場の一体感醸成とソーシャルキャピタル（社会関係資本）の向上を図っています。
懇親会費補助制度
職場のコミュニケーション活性化と社員同士の親睦を深めるため、懇親会費用の一部を会社が補助しています（一人あたり年間上限20,000円）。
社内イベント
部署や年齢を超えた社員同士の交流機会を創出し、職場の一体感醸成と健康増進を図るため、各種社内イベントを企画・実施しています。
イベント実績
- プロスポーツ観戦（サッカー、野球等）
- 社内スポーツ大会（ソフトボール、ボウリング等）
- いちご、ブルーベリー狩り
- 納涼会、忘年会 など